Go To トラベルキャンペーンで割引適用をより確実に受けるための方法

皆さん今晩は、旅ねこです。

Go To トラベルが始まりましたが、多くの方がこの4連休にGo To トラベル適用を信じて旅へと出られていますが、実際に適用になるかどうかはまだわからないのが実情です。

ここでは、適用除外になるパターンと、そうならないために少しでも適用される確率を上げる方法をお知らせしていきたいと思います。

旅行者向け Go To トラベル事業公式サイト

Go To トラベル事業は、旅行者・事業者の感染予防対策を中心に国民の健康や安全を第一とし、停滞している日本経済の再始動…

Go To適用除外条件

①日本で旅行業免許を取得していない海外OTA経由の申し込み。

エクスペディアなどの海外OTA(オンライントラベルエージェント)ですが、agodaがGo To トラベルについてホームページ上アップしているためagodaは対象とのブログが散見されていますが、これは日本での旅行業登録をこれからするという事なのでしょうか。

少なくとも7月22日時点ではJATA・ANTA共に検索しても登録情報は出てきませんので、この辺は各自の判断によることとなってしまいます。

2008年(平成20年)10月1日に発足した観光庁の公式ウェブサイトです。観光庁の紹介や観光立国実現のための施策などを紹…

②コロナ感染防止対策をしていなかったり、十分でないと判断された宿泊施設への宿泊と同様の旅行業者経由の申し込み。

これはまあ、ここで撥ねられる施設や旅行会社はほぼ無いでしょうからすっ飛ばします♪

③東京都在住者及び都内への旅行や宿泊(7月時点で)

これも解説はいりませんよね。予算は東京だけ別枠用意されるようですので、感染者数が減ってるといいですね。

④払い戻し可能な交通手段や金券など換金性が高いものや事務局が対象商品として適切でないと認めるもの

これも既に私の別記事でも解説しましたのでここで敢えて再度説明は致しません。中級編の取消線部分ですね。旅の自由度が下がってしまいますが致し方ありません。

観光庁Q&A発表時点で決まっているGo To トラベル詳細と活用方法中級編!

⑤Go To 予算が無くなった場合

大きくはこの5つに分類されますが、この5番が一番厄介なんです。

国の税金である以上予算を超えては還付はされませんが、では予算上限って誰も今の時点では分からないんですね。しかし、万一自分の旅行が割引還付されないと後から判明するとショックは大きいので、ここでは少しでも還付を受けられる確率を上げる方法を解説していきます。

予算割り振りの考え方から、予算切れを起こさない旅行会社で申し込むのがベスト

(7月22日時点でのものですので、変更があれば記事を後日修正していきますのでご了承下さい)

Go Toトラベル予算上限についての予測と問題点洗い出し。

私の別記事で予算については解説済みですのでこちらをお読み頂ければと思いますが、一応22日時点では前年売上を元に予算を割り振る事にする予定です。参考に観光庁より昨年8月の旅行業者売上を見ることが出来ます。

2008年(平成20年)10月1日に発足した観光庁の公式ウェブサイトです。観光庁の紹介や観光立国実現のための施策などを紹…

昨年の売り上げを元にしていれば、今年はコロナで市場が縮小しているから問題ないんじゃ、という見方もありますが、今年だけの特異点がありますのでここに着目しました。

1⃣海外売上比率の高いHISや阪急は昨年実績ベースの場合、ふんだんな予算を獲得できる可能性が高い。つまり、海外の売り上げが多かった旅行会社は今一番苦しんでいるのですが、今回は国内のみのキャンペーンのため潤沢な予算が枯渇する可能性は低いって事になります。海外売上比率が高いのは上記2社の他に一般に名前が知られているのはエアトリ(旧エボラブルアジア)日新航空、エムオーツーリスト、日通旅行、エヌオーイー、日立、日本郵船などですが、エアトリとエヌオーイーを除けばこの辺はクルーズツアーメインかインハウスエージェント的な位置付けで、グループ会社の業務渡航(海外出張)がメインになる旅行会社が多く、一般向けツアーは少なめです。

2⃣今年の春の中学校の修学旅行が8月後半以降にずれ込んでいるので、これに各社の月ごと割り当て予算を割かれると、その会社の予算は一瞬にして蒸発してしまいます。通常8月になんか修学旅って殆どありませんからね。そして、高校の修学旅行は9月以降が多く、そこに被ってくると各社の月割り予算配分だと、修学旅行を多く扱っている旅行会社の予算は秒殺で消えます。ちなみに売り上げ的に修学旅行比率が高いのは、修学旅行の大手五社と云われるJTB、knt-CTホールディングスと日本旅行、東武トップツアーズ、名鉄観光です。逆に云えば中学高校の修学旅行やってる5社は、この分だけ別枠で予算組んでもらわないと全く予算が足りません。



まとめ

上記の2つの条件を元に考えますと、この夏から秋にかけて予算不足に陥らなさそうなのはHISと阪急交通社、エアトリなどの海外売上比率が高い旅行会社と8月後半以降に特異な延期団体を抱えていないOTAではないかと推測されます。

少しでもお得なプランを見つけることも大切ですが、肝心の各旅行会社への割り当てが不足して一円も戻ってこない可能性を考えれば、石橋を叩くのも一つの選択肢だと私は考えます。

もう一つだけイレギュラーを計算に入れるとすれば、8月末時点で予算を消化しきれなかった会社には、9月以降の追加配分が貰えない可能性があるため、日本郵船などは一般顧客向け国内ツアーが少なく予算消化できずに8月を終えて追加予算獲得は厳しい状況になるんじゃないかと思われます。

結論としては、名の通った会社で海外に強い会社が今のところ一番確実にGo To トラベルの還付を対象に入れる可能性が高いと考えます。

さて、こんだけ無い頭をひねって結論出しましたが、結局のところどうなりますかね~?

明日には条件が変わってるこのキャンペーンは、ホント消費者泣かせ、業者泣かせです。

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